耐震等級って何?地震に強い家「耐震住宅」や「制震住宅」についてわかりやすく紹介

世界的にも地震大国として知られる日本。近年、熊本や十勝沖で発生した地震被害の大きさから、どんな大きな地震にも耐えられる頑丈な家で暮らしたいというのは我々日本人の共通認識だと思います。今回は住宅の耐震等級や耐震性に強い住宅、地震に強いとされるハウスメーカーについてご紹介していきます。

耐震等級とは?

耐震等級とは、その名の通り、建物が地震などの強い揺れに耐えられる強度や性能を表す数字のことです。品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)に基づく住宅性能表示で、以下のように3つの等級レベルに分かれています。

耐震等級1

・「震度6~7規模の地震において倒壊・崩壊しない」
または「震度5規模の地震において損傷がない」耐震性能である等級
・一般的な住宅は主に耐震等級1で建築されている

耐震等級2

・「耐震等級1の1.25倍の地震でも崩壊しない」耐震性能である等級
・床組等の強さ、接合部の強さ、構造の仕組み、壁の強度などから構造耐久の計算を行い、耐震性を数値化したもの
・災害時に避難施設として使用される学校や病院などは、主に耐震等級2で建築されている

耐震等級3

・「耐震等級1の1.5倍の地震でも崩壊しない」耐震性能で、耐震等級最高レベル
・災害時の復興拠点として使用される消防署や警察省などは、耐震等級3で建築されている

家を建てる時の等級は誰が決める?

その耐震等級ですが、注文住宅においては、家を建てる施主自身が耐震等級を決定する権限を持っています。工務店やハウスメーカーの担当者に希望の等級を伝えましょう。ただし、耐震の等級が高いことは理想的ですが、耐震強化によるコストアップが必然となり予算との兼ね合いもあるため、打ち合わせの段階から建築士と相談し十分に検討し決める必要があります

以下は、住宅の等級を高くするための主な選択肢です。

・耐力壁の量の増加
・床と屋根面の強化
・柱の量や金物の増加
・基礎の高強度化

これらの地震対策をリフォームで行うと新築より費用が高くなる場合があります。

地震に強い家「耐震住宅」「制震住宅」とは

大地震に備え住宅を強化する際、揺れに対する性能は以下のように分類されます。

耐震住宅

揺れに耐えられるように建物の壁を厚くして強化したり、柱を補強したりするなどして地震の揺れに強い構造である建築物

制震住宅

揺れ自体に耐えるというよりは、特殊な構造を用いて地震による揺れを軽減することが可能である建築物

免震住宅

地震の揺れを吸収し、建物に揺れのエネルギーを伝達させにくい性能のある建築物

現在は建築基準法で、一定の基準以上の耐震構造の建物を建築することが、建築基準法で義務付けられています。近年起こっている地震災害から、住宅購入の際には多くの人がより地震に強く安全な住宅を希望する傾向にあり、揺れを軽減してくれる性能の「免震住宅」や「制震住宅」を選択する人が増えています。

地震に強い家を建てたい場合は、これらの「耐震住宅」、「免震住宅」や「制震住宅」について問い合わせすると良いでしょう。

耐震等級3に対応しているハウスメーカーの実大振動実験

推計データによると、近年の甚大な地震災害で亡くなられた方のほとんどは、家屋や家具の倒壊による「圧迫死」であることがわかっています。それに伴い、大手ハウスメーカー各社では独自の技法や構造を研究・開発することにより一層着眼し、「地震に強い家」の提供に努めています。

ほとんどのメーカーが「標準仕様で耐震等級3に対応」しており、ローコストメーカーのタマホームも等級3を基本としているとされています。
メーカーの価値観によって、施主のコスト軽減を重視するのか、客観的な指標を重視するかは異なります。耐震等級3であるという正式的な認定をもらうには第三者機関による評価を受ける必要があり、これには費用が発生します。このため、自社評価で耐震等級3相当であると記載する会社も存在するのも事実です。

中堅会社やローコストを売りにしているハウスメーカーの中には、「耐震等級3」ではなく、自社評価の「耐震等級3相当」または「耐震等級2相当」を表示している場合があります。住宅の耐震性能としては同等と考えられますが、「耐震等級3相当」表記では地震保険の割引を受けることができないため注意が必要です。

2×4(ツーバイフォー)住宅に建物の重さに比例した力を加えて、その伝わり方を比較する実験をすると、枠組みされた木部分と、構造用合板が面となり揺れの力を分散し、吸収している結果が出ました。一方、在来鉄骨軸組工法による住宅に同様の実験をすると、柱や接合部分に集中して負荷が掛かり、全体的に揺れやすい構造だということがわかっています。

各メーカーが実際に家を建てて揺らす「実大振動実験」を行い、それを数値化したものが「最大ガル数(≒揺れの大きさ)」です。

以下、大手主要メーカーの実大振動実験での検証結果をご紹介します。

三井ホーム

独自のプレミアム・モノコックGによる枠組壁工法(2×4、2×6)。2階建て実験での最大加振による測定値5115ガル、3階建て実験での最大加振による測定値4176ガル。いずれの実験においても構造上で大きな損傷はないとされています。

セキスイハイム

ハイブリッド耐震GAIASS(ガイアス)による枠組壁工法(2×6)。2階建て実験での最大加振による測定値2112ガル、3階建て実験での最大加振による測定値1862ガル。いずれの実験においても構造上で有害なダメージはなし、2,112内壁のクロスの破損はあったが、致命的な損傷はなしとされています。

アキュラホーム

阪神大震災以降の世界で起きたあらゆる大地震の再現や、首都直下地震を想定した実験を実施。

振動実験は構造体及び内装の損傷なく、ローコストメーカーながら良好な実験結果とされています。

一条工務店

建物を倒壊させやすい周期(=キラーパルス)を含むさまざまな地震波を中心に、実験を繰り返し実施。東日本大震災直後には2年間で253回もの加震を実施し、厳しい環境下で建物の強度を確認されているようです。

住友林業

最大3,406ガルにて実験。住友林業が独自に開発したビッグフレーム(BF)構法。一般的な柱に比べ約5倍の太さがあり、構造躯体の耐震性が維持されているとされています。

ミサワホーム

ミサワホームの振動実験結果:最大ガル1873にて実験。独自の制震装置「M GEO(エムジオ)」の高い地震エネルギー減衰効果により、地震エネルギーを最大約50%軽減とされています。

桧家住宅

長期優良住宅認定に基づく壁量計算において「全棟「耐震等級3」を実現。」を掲げており、耐震最等級を実現。在来工法と2×4工法のメリットを掛け合わせたハイブリッド工法にてオリジナル耐力面材を使用、徹底したクオリティーの提供に力を入れています。

※上記は2019年11月の情報です。

最後に

今回は地震に強い家にまつわる耐震性、耐震等級についてご紹介しました。

近年の各地で発生している大地震や自然災害の甚大さを目の当たりにすると、いかに住宅に対する知識を自分たちで身に着けることが大切か思い知らされます。ご紹介した内容を参考に、住宅購入の際には耐震性の安全面をしっかりと確認をしましょう。